地球温暖化対策が急務に

　IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書によれば、過去100年間に地球全体の平均気温は0.74℃上昇したとされます。こうした地球規模の気温上昇の傾向が継続することにより、海面上昇による沿岸域の水没もしくは国土の消失、地下水位上昇、降雨パターンの変化からくる洪水や砂漠化、さらには生態系や農業、漁業への悪影響などが危惧されています。

　「地球温暖化」として問題視されている、こうした地球規模の気温上昇の原因については、産業革命以降の経済発展と人口の増加による、温室効果ガスの濃度上昇が有力視されています。
　CO2(二酸化炭素)などの温室効果ガスは、熱エネルギーを吸収する性質をもち、太陽の照射により暖められた地表から放射される赤外線を吸収することで、熱エネルギーを大気圏内に蓄積し、地球表面が生命活動に適した温度を維持するという役割を果たしています。しかし、経済活動の拡大に伴う温室効果ガスの大気中の放出量が急増したことにより、地球から宇宙空間に出て行く熱放射が減少し、熱エネルギー収支のバランスが崩れてしまったと見られています。

　IPCCの報告書では、代表的な温室効果ガス別の地球温暖化への寄与について、CO2が76. 6％、CH4(メタン)が19. 8％、N2O(亜酸化窒素)が6.2％としており、最も影響の大きいCO2については、排出量の約3／4を経済活動に密着した化石燃料の燃焼に起因するとしています。

　さらに、IPCCの報告書によれば、20世紀末との比較で、21世紀末には2.4〜6.4℃平均気温が上昇するとしており、地球温暖化による脅威に対処すべく、温室効果ガスの削減が世界規模で求められている状況にあります。